機械や設備のトラブルを事前に察知し効率的な保全業務を行う「予知保全」。
製造現場におけるIoTを活用した新しい取り組みということで、気になってはいるがなかなか導入に踏み込めないという事業者も少なくないでしょう。
そこで今回は、予知保全を導入するメリット、デメリットを解説します。
予知保全の導入を検討している場合や、聞いたことはあるけど内容についてよく知らないという人は、ぜひ参考にしてみてください。
予知保全とは
予知保全とは、先進技術を用いて機械や設備などのトラブルの兆候を事前に検知し、最適なタイミングで効率よく部品交換や修理などを行う保全方法です。
予知保全では、IoTを活用したデータ分析によってリアルタイムで機械や設備の状態を把握し、変化を素早く検知することでトラブルの兆候を見逃しません。
過去の膨大な故障履歴のデータなども踏まえて分析するため、精度面も十分信頼に足るレベルだといえます。
トラブルを事前に防ぐ保全業務としては、定期的に人の手で行われる「予防保全」がこれまでの主流でした。
しかし、技術の発展により生み出された予知保全は、導入によって受けられる恩恵が非常に大きく、近年主流になりつつある新しい保全方法といえるでしょう。
なお、予知保全について以下の記事で確認できるので参考にしてみてください。
予知保全を導入するメリット
予知保全を導入することで、さまざまなメリットがあります。ここでは、予知保全を導入するメリットを詳しくみていきましょう。
ダウンタイムを最小化できる
故障の予兆をほぼ確実につかむことのできる予知保全は、ダウンタイムを最小限にすることが可能です。
機械や設備にトラブルが発生してしまった場合、故障内容によっては修理や部品の交換が必要となるケースも。再稼働するまでの期間は生産が止まってしまうため、生産計画が大幅に狂ってしまいます。
このようなダウンタイムを最小化するためには、故障をなるべく事前に予防するのが重要です。先進技術を用いて正確かつ効率的な保全業務が行える予知保全の導入は、ダウンタイムの最小化に大きく貢献するといえるでしょう。
消耗部品の発注頻度を下げられる
予知保全を導入することで、機械や設備の状態に応じた部品発注が可能となります。
従来の予防保全では決められた周期で決められた内容のメンテナンスが行われ、実際にはまだ使える部品が交換対象となってしまうケースも。
そのため、発注頻度の効率化が最大化されているかという点で疑問が残ります。
一方、予知保全では異常を検知した際に部品が交換となるため、部品の寿命を最大限活かした効率的な交換・発注頻度の実現が可能です。
人員の削減につながる
予知保全の導入は人員の削減にもつながります。
従来の予防保全やトラブルが発生した事後に保全業務を行う「事後保全」では、保全業務にある程度の担当者の人数が必要となり、その分かかってくる人件費も少なくありません。
一方、予知保全では最小限の人数でモニタリングを行い、アラートが生じたときにのみ人員を割けばよいため、人件費を削減することが可能となります。
削減した費用を生産に回すことで生産効率の向上にもつながる点は大きなメリットです。
重大な事故を防げる
予知保全の導入は、重大な事故を防ぐことにもつながります。
従来の予防保全の方法では、人の手によって保全業務が実施されるため、見落としなどにより重大な事故が発生してしまう事例も。
保全担当者の熟練度によって精度も変わってきてしまうため、避けられないリスクといえるでしょう。
しかし、予知保全は過去の膨大なデータを活用し先進技術によって事前に事故のリスクを検知します。
一定して精度の高い保全業務が行えるため、重大な事故につながるリスクを抑えることが可能です。
予知保全を導入するデメリット
ここでは反対に、予知保全を導入するデメリットを紹介します。
費用がかかる
導入の際に多額の初期費用が必要な点は、予知保全のデメリットといえるでしょう。
予知保全によって受けられる恩恵は非常に大きいものがありますが、先進技術を使用しているだけあって、IoTデバイスなどの導入コストは高額です。
費用対効果を検討すると、なかなか導入に踏み切れない事業者も少なくありません。
一方で、予知保全を導入することで人件費などの削減が期待できます。
予知保全の導入を検討する際は、初期費用に加えて導入後のコストパフォーマンスも視野に入れるべきといえるでしょう。
自社のシステムに利用できる予知保全のシステムを見つけるのが難しい
予知保全の導入を検討する際、自社のシステムで利用できるかどうかを判断するのが難しいというデメリットがあります。
予知保全は先進技術を用いた新しい保全方法です。
それだけに、まだまだ浸透していない面もあり、いざ導入しようとしても自社のシステムで使えるかどうかわからないという不安の声も多く寄せられています。
予知保全のサービスの中には、無料のお試し期間を設けている場合も。
導入の際にはこのようなサービスを積極的に活用していき、自社のシステムに合ったシステムかどうかを導入前にしっかり確認しましょう。
予知保全の事例
最後に、予知保全が実際に製造現場に導入された事例をいくつか紹介します。具体的なイメージをつかむための参考にしてみてください。
富士電機の予知保全システムを導入した事例
富士電機株式会社の予知保全システムを製造現場に導入したことにより、計画的な保守・点検業務が可能となった事例が存在します。
本事例における製造現場では、事故や故障が発生した際にその都度復旧作業を行っており、毎回根本的な解決に至らないという課題が存在しました。
このような状況を改善させたのが、富士電機の予知保全システム「OnePackEdge」です。同システムを導入したことによって、事前に事故や故障を検知することが可能となり、生産効率の向上につながりました。
建機メーカーで予知保全を導入した事例
建機メーカーで予知保全を導入した事例も存在します。本事例における建機メーカーの製造現場では、工作機械の刃物台の緩みに起因する製品の歩留まりが課題でした。
そこで導入したのが、金沢機工株式会社の予知保全ソフト「機工報」です。
工作機械にセンサーを取り付け振動を検知し、トレンドの変化を示す「外れ値」を検出することで、部品交換の適切なタイミングを測ることが可能となりました。
金沢機工の予知保全ソフト「機工報」は、建機メーカーのほかにもさまざまな現場で導入され真価を発揮しています。
「機工報」を導入した事例は以下の事例集にまとめてあるので、ぜひ参考にしてみてください。
予知保全のメリット・デメリットを理解して導入を検討してよう
今回は、予知保全を導入するメリット・デメリットや、実際に製造現場で活用された事例を紹介しました。
従来の保全業務に比べて、さまざまなメリットに期待できるのが予知保全の特徴です。
同システムの導入は、故障などのトラブルを事前に防止するだけでなく、人件費の削減や担当者の心的ストレスの軽減にもつながります。
機械や設備のトラブルで悩みを抱える事業者の方は、本記事を参考にぜひ導入を検討してみてください。
