カーボンニュートラル（carbon neutrality）は近年、世界規模で注目を集めている概念です。
カーボンニュートラルの取り組みを検討している企業も少なくないことでしょう。
しかし、どのように取り組めばいいのか分からないという方が多いのも事実です。
そこで本記事では、カーボンニュートラルの概要や取り組むメリットについて、事例を交えながら解説します。
カーボンニュートラルの取り組みを検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。
カーボンニュートラル（carbon neutrality）とは
カーボンニュートラルは、温室効果ガス（GHG）の排出量と吸収量の均衡を図り、地球温暖化の影響を最小限に抑えることを目指す概念です。
持続可能な社会と環境を実現することを目的としています。
ちなみに、カーボンニュートラルは国際的な気候変動対策の枠組みであるパリ協定の目標達成にも寄与するもので、菅義偉元総理も2020年10月の所信表明演説で「2050年までにカーボンニュートラルを目指す」ことを宣言しています。
もちろん、日本だけではなく、124か国と1地域が2050年までにカーボンニュートラルを実現することを表明しているのです。
このように、日本に限らず多くの国がカーボンニュートラルに取り組んでいることを理解しておきましょう。
カーボンニュートラル（carbon neutrality）の意義
カーボンニュートラルに取り組む意義は、「地球温暖化の抑制」と「持続可能なエネルギーの促進」です。
それぞれ解説していきましょう。
「地球温暖化の抑制」
カーボンニュートラルに取り組むことで、GHG排出量の削減や吸収量の強化が図れます。
その結果、自然環境が保全され、気候変動による災害リスクも軽減されることが期待されているのです。
「持続可能なエネルギーの促進」
再生可能エネルギーの導入やエネルギー効率の向上を通じて、持続可能なエネルギーの開発と普及が促進されます。
それにより化石燃料への依存が減り、エネルギーセキュリティの向上や資源の有効利用が可能になるでしょう。
これらの取り組みを行うことで、カーボンニュートラルが達成され、地球が抱えている環境問題の解決に一役買うことが可能になります。
カーボンニュートラル（carbon neutrality）の取り組み方法
カーボンニュートラルの取り組みには様々な方法があります。
どのように取り組めばいいのか悩んでいる方は、以下で解説する内容を参考にしてみてください。
再生可能エネルギーを導入する
カーボンニュートラルの代表的な取り組みは、「太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス」などの環境に優しい再生可能エネルギーの導入です。
化石燃料に頼らないエネルギーの供給を促進することで、化石燃料の使用を抑えCO2の発生量を減らすことができます。
カーボンニュートラルに取り組む場合は、太陽光発電などの再生可能エネルギーの導入を検討してみてください。
エネルギー効率を向上させる
エネルギー効率を向上させることで使用するエネルギー量を削減することができます。
そうすることで、化石燃料を使用した電力消費を抑制することができるため、CO2の削減が可能です。
具体的には以下のような取り組みが挙げられます。
・蛍光灯からLED照明への変更
・ 流量調整方法としてのバルブからインバーターへの変更
・ 建物の断熱性能向上
・ ネルギーマネジメントシステムの導入
・ 生産プロセスの効率化
上記のように、省エネルギー対策には様々な方法があるため、まずは自社で取り組むことができる方法をよく検討してみてください。
二酸化炭素を削減する
エネルギーを自動車や工場などで燃料として使用する際に、二酸化炭素の排出量を削減することも、カーボンニュートラルの取り組みになります。
具体的には以下のような取り組みです。
・ 電気自動車（EV）や燃料電池車（FCV）の普及
・ 公共交通の利用促進
・ 低炭素燃料の開発・導入
・ エネルギー効率の高い設備やプロセスへの転換
・ 排出ガスの回収・再利用技術の利用
上記の取り組みを実施することで、発生するCO2の量を抑制することができます。
こうした取り組みには費用がかかるものが多いため容易に導入できるものではありませんが、カーボンニュートラルを達成するためにぜひ検討してみてください。
企業がカーボンニュートラルに取り組むメリット
企業がカーボンニュートラルに取り組むことには多くのメリットがあります。
以下では、企業がカーボンニュートラルに取り組むメリットについて詳しく解説しますので参考にしてください。
将来的なコスト削減につながる可能性がある
太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーを利用することで、エネルギーコストの削減につながります。
また、エネルギー効率の向上や省エネルギー対策によって、運用コストを削減することも可能です。
設備の導入に初期費用がかかりますが、長い目で見れば光熱費や燃料代などのコストダウンにつながることでしょう。
企業イメージが向上する
近年、カーボンニュートラルはかなりの注目を集めています。
実際、温室効果ガスの排出量を大幅に削減し再エネルギー導入を促進した企業は、メディアへの露出や国、自治体などの表彰対象となっています。
環境意識の高い消費者はカーボンニュートラルに取り組む企業の製品やサービスを選択する傾向があるため、売上向上や企業の認知度向上、ブランド力の向上につながることでしょう。
このように、カーボンニュートラルは企業イメージの向上にも寄与するため、積極的に取り組むことをおすすめします。
ESG投資の対象になる
環境（Environment）、社会（Social）、企業統治（Governance）を重視したESG投資は、金融や投資家の間では一般的です。
カーボンニュートラルに取り組む企業は、このESG投資の対象となりやすいため、資金調達の機会が増える可能性が高まります。
つまり、カーボンニュートラルに取り組む企業は、さらなる成長や環境保護活動に投資する資金を獲得する機会を得ることになるでしょう。
カーボンニュートラル（carbon neutrality）に向けた企業の取り組み事例
ここでは、カーボンニュートラルに向けた企業の取り組み事例を二つ紹介します。
自社で取り組む際の参考にしてみてください。
炭化装置を導入した企業の事例
もみ殻の処理に炭化装置を導入した企業の事例を紹介しましょう。
新潟県でのJAでは、今まで焼却処理をしていたもみ殻を炭化装置で炭化して炭素を固着させる取り組みを行なっています。
具体的には、炭化したもみ殻を畑に撒くことで、土壌の炭素含有量を増やしてカーボンニュートラルに寄与するというものです。
炭化したもみ殻を畑に撒くことは、炭素を土中に貯留できるためJクレジット制度を利用できるうえに土壌改良にも有効であるため、地域の農家からも非常に重宝されています。
もみ殻に限らず炭化装置を使ったカーボンニュートラル寄与に興味のある方は弊社へお問い合わせください。
なお、削減CO2の量だけお金が受け取れるJクレジット制度については以下の記事を参考にどうぞ。
阪急電鉄株式会社の事例
阪急電鉄では、国内で初めてカーボンニュートラルを導入した「カーボンニュートラル・ステーション」を実現しました。
同社は駅舎の省エネルギー対策や再生可能エネルギーの導入、電力消費量の削減などを通じて、温室効果ガスの排出量を削減することで、カーボンニュートラルを実現しています。
こうした環境への取り組み強化は、企業イメージの向上にもつながるものです。
同社はカーボンニュートラル・ステーションを中心に、地域社会と連携して環境保護活動を推進することで、地域住民や利用者から支持を集めています。
参考：摂津市駅｜カーボン・ニュートラル・ステーション｜阪急電鉄
カーボンニュートラルに取り組もう
企業がカーボンニュートラルに積極的に取り組むことで、コスト削減、企業イメージの向上など、多くのメリットがあります。
しかし、どのように取り組めばいいのか悩む方も少なくありません。
そこで、この記事ではカーボンニュートラルの概要やカーボンニュートラルに取り組むメリットについて、事例を交えながら解説しました。
各企業の具体的な取り組み事例を参考に、カーボンニュートラルに対する理解を深め、実際に取り組みを検討してみてはいかがでしょうか。
